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「農業の未来」

 19日付の本紙3面は、日本の農業の今後を考えるうえで何かと参考になった。見逃された方は、ぜひとも手にとってお読みいただきたい。

 ▼記事は新潟、愛知、山口県で「もうかる農業」に挑んでいる3氏の取り組みを紹介。「農業の未来は明るい」という言葉を引き出している。登場する3人のうち2人は会社勤めからの転身で、1人は125ヘクタールの水田で稲を栽培、もう1人は2ヘクタールの畑で30品目の野菜を栽培して直売しているという。

 ▼記事の下には「日本の農業、もっと強く」という大きな広告。農林水産省が政府公報として提供。政府の「農林水産業・地域の活力創造本部」が昨年11月29日にまとめた農業競争力強化プログラムを中心に、これから目指す方向を紹介している。

 ▼これを読んで、やり方次第では農業の未来は開けると思った。同時に、それがいま農業に従事しているすべての人に当てはまるかどうかは別問題、という感想も持った。

 ▼狭い耕地で稲を栽培し、山の畑で梅やミカンを育てて経営を成り立たせている紀南の農家がこの競争力強化プログラムに参画していけるかどうか。後継者もなく、高齢化が進む農家は切り捨てられてしまうのではないかという危惧もある。

 ▼こういう時こそ地域に根を張る農協の出番である。生産資材の引き下げ、出荷手数料の見直しなど、農協自身が農家第一で改革を進め、信頼を取り戻してもらいたい。地域の未来はそこから開ける。 (石)



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