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「防災とメディア」

 県情報化推進協議会は、フォーラム「地域のメディアがあなたの命を救う〜防災とメディア、最前線を探る」を田辺市内で開き、南海トラフ地震が発生した際のメディアの役割を探った▼東京電力福島第1原発の事故で全町避難した富岡町社会福祉協議会の吉田恵子さんは、避難所でラジオの臨時災害放送局を運営した。当初は生活関連情報や広報、ニュース、原発関連情報などを放送していたが、時間の経過とともに内容は笑いや身近な話題、富岡町の現状などに変わっていったという▼和歌山地方気象台の山田尚幸台長は、南海トラフ地震発生の可能性が相対的に高まった場合の気象庁からの情報提供や防災対応について説明。そういった差し迫った状況に向け、吉田さんは「地元向けの情報と全国に伝えるべき情報は違う。メディアも役割分担が必要」と提言した▼これを受けてNHK和歌山放送局の仲山友章局長は「災害が発生すれば地域のコミュニティーFMと情報交換していく」、毎日新聞和歌山支局の麻生幸次郎支局長は「多様な手段で被災者に情報を届ける方法を考えなければならない」と述べた▼議論を受けて和歌山信愛女子短期大学の伊藤宏教授は「メディア同士で連携してほしい」と注文した。大規模災害時には、時間の経過とともにどういった情報を、誰に、どのような手段で届けるのか。地元のメディアとして多くの宿題をもらった。 (長)


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