和歌山県南紀のニュース/AGARA 紀伊民報

2021年05月07日(金)

シミック、国立がん研究センターと血液がんに関する共同研究契約を締結

難治性白血病など遺伝子変異情報の活用事業を推進

2021年2月15日
シミック株式会社

シミック株式会社(本社:東京都港区、代表取締役 社長執行役員 藤枝 徹、以下:シミック)は、国立研究開発法人国立がん研究センター(理事長:中釜 斉、東京都中央区、以下:国立がん研究センター)と造血器腫瘍(以下、血液がん)を対象としたがん関連遺伝子変異情報の活用に関する共同研究契約を2020年12月22日付で締結しました。国立がん研究センターが実施する「HM(Hematologic Malignancies)-SCREEN-Japan※1」と、血液がんを含めたがん領域での臨床開発経験を豊富に有するシミックが連携し、血液がんの患者様に1日も早く新薬を届けることを目指します。

※1、初回標準治療非適応または再発難治の血液がんにおけるがん関連遺伝子異常プロファイリングを行う多施設共同研究プロジェクト

 

現在、がんの薬物療法において、特定の遺伝子変異をターゲットとした治療薬(分子標的薬など)の開発が急速に進む一方、個々の患者数が少ない希少疾患が多い血液がん領域では、国内での臨床開発まで至らないケースも多くみられています。

シミックは、本共同研究においてがん関連遺伝子の解析結果を活用し、HM-SCREEN-Japanと共に医師主導治験の実施計画の推進を行うなど、国内での臨床開発促進を目指します。

 

■共同研究における主な役割

【表:https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M105820/202101260191/_prw_PT1fl_56Fc40hv.png

■研究実施予定期間: 2021年1月1日から2022年12月31日

 

シミック株式会社 代表取締役 社長執行役員 藤枝 徹は、次の通り述べています。

「現在、再発・難治例の多い血液がん領域においては、新たな治療薬の創出が切望されています。さらに個々の疾患の患者数が少ない日本において、早期に臨床開発を実現するために共同研究ネットワークによる患者集積が必要とされています。本共同研究により、国内外の製薬会社、バイオベンチャー、アカデミアに加え、これまで日本で臨床開発を経験していない海外の製薬会社などへ積極的にアプローチし、日本の血液がん患者様へ新たな治療機会の提供を目指します。シミックはより専門性の高いサービスを必要とされる血液がん領域において、新薬開発促進の実現に向け、貢献してまいります。」

 

■HM(Hematologic Malignancies)-SCREEN-Japanについて

HM-SCREEN-Japan(研究代表者:国立がん研究センター東病院 血液腫瘍科長 南陽介)は、初回標準治療が非適応または再発難治の血液がんにおけるがん関連遺伝子異常のプロファイリングを行う多施設共同研究プロジェクトです。国立がん研究センターでは、難治性白血病など造血器腫瘍に対する早期治療開発およびリバーストランスレーショナルリサーチ(リバースTR)※2の加速を目的として、2019年2月より本プロジェクトを開始しました。2021年1月現在、国立がん研究センター東病院など全国17施設が参加しています。HM-SCREEN-Japanは、日本における白血病領域での新薬開発試験活性化に貢献するとともに、耐性因子の発見やその克服を目指した次の創薬・バイオマーカー開発などにつなげ、血液領域での開発研究全体の底上げを図ります。

※2、リバース・トランスレーショナル・リサーチ:基礎研究で得られた発見を診断や治療に結びつけ、生み出された新規診断法や新薬の臨床現場における問題点や疑問点を基礎研究者にフィードバックすること

 

■シミックホールディングス株式会社

シミック(CMIC)は、1992年に日本で初めてCRO(医薬品開発支援)事業を開始し、今では開発から製造、営業・マーケティングまでの医薬品に関する総合的な支援業務を提供しています。現在、シミックグループは、日本で最大級のCROであると同時に、医薬品開発、SMO(治験施設支援)、医薬品製造、薬事コンサルティング、そして営業およびマーケティングソリューション等における包括的なサービスを提供しています。また、製薬・バイオテクノロジー・医療機器の企業の日本市場参入や、アジアでの臨床試験実施、米国と日本における医薬品開発および製造のサポートなども積極的に行っております。シミックグループは、世界中に7,000人を超える従業員と25支社・関連会社を擁しています。詳しくはウェブサイトをご覧ください。https://www.cmicgroup.com

 



プレスリリース詳細へ https://kyodonewsprwire.jp/release/202101260191
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