和歌山県南紀のニュース/AGARA 紀伊民報

2021年08月06日(金)

農業の先端技術に触れる 田辺でフェア、農家ら250人参加

出展されたスマート農業の製品を見たり、説明を聞いたりする農家ら(4日、和歌山県田辺市新庄町で)
出展されたスマート農業の製品を見たり、説明を聞いたりする農家ら(4日、和歌山県田辺市新庄町で)
 ロボットやICT(情報通信技術)などの先端技術を取り入れたスマート農業を紹介するフェアが4日、和歌山県田辺市新庄町のビッグ・ユーであった。県内の農家やJA、行政の担当者ら約250人が参加し、製品を見たり、講演を聴いたりしてスマート農業の現状に触れた。

 スマート農業は、作業の省力化や生産性の向上に効果的だとして、県が導入の促進を目的に2年前からフェアを開いている。紀南地方での開催は2年前の印南町に続いて2回目。

 会場では全国の20社がブースを設け、ドローン(小型無人機)や運搬労力を軽減する「アシストスーツ」、施設園芸用の環境制御機器などの製品を出展。そのうち12社が特設コーナーで順番に製品や取り組み状況を紹介した。農林水産省の事業として田辺市上秋津でスマート農業の実証事業に取り組む「県果樹農業スマート化実証コンソーシアム」のほか、県うめ研究所や和歌山大学なども活動を紹介した。

 農家らは各ブースを回り、製品を使ってみたり、担当者から説明を聞いたりしていた。

 講演会は果樹園と施設園芸の2回に分けて開いた。西日本農業研究センター地域戦略部の平岡潔志さんは、農薬散布で利用されるドローンやリモコンで操作できる草刈り機のメリットとデミリット、利用状況のほか、パワーアシストのさまざまな製品を紹介した。各種機器を通信でつなぐ「IoT」を使っての営農支援システムについても説明。今後の課題として、導入コストの高さ▽ソフトウエアやデータ形式の標準化▽スマート化のための人材育成―を挙げた。

 岡山大学農学部野菜園芸学研究室の安場健一郎教授は、施設園芸での持続的な農業生産をテーマに話し、今後のスマート農業ではデータの活用や人工知能(AI)が重要だと説明した。

 フェアについて県農林水産総務課研究推進室は「製品を出展する会社は年々増え、進歩もしている。来場者も多くなり、盛り上がってきている」という。

 参加したみなべ町野菜研究会の会員は「ミニトマトやウスイエンドウの施設園芸でスマート農業を導入している会員がいるが、今後、梅栽培でもドローンを使えないかと検討している。農薬で課題はあるが、省力化や安全性でメリットはあると思っている」と話した。

 フェアは13日、和歌山市手平2丁目の県民交流プラザ和歌山ビッグ愛でも開く。