紀伊民報を若者に「バズらせる」（拡散、注目される）にはどうすればいいか―。紀伊民報が運営する公式ライン（ＬＩＮＥ）とインスタグラムについて１３日、和歌山県田辺市秋津町の本社で、高校生と大学生から方向性や投稿内容について提案を受けた。

　紀南の高校生が、地元企業と交流しながら将来を考える研修事業「スタートライン」（若年層と地域産業の相互理解実行委員会主催）の取り組み。企業と合同で、事業課題の解決に挑戦している。紀伊民報と学生とのコラボ事業には、高校生６人と大学生４人が参加した。

　若者の新聞離れが進む中、紀伊民報では新聞に触れるきっかけとしてラインでニュースを配信している。中高生向けのインスタグラムアカウント「ティーン」では、学生が楽しめるスポットやイベント情報を発信している。若者との接点を広げるにはどうすればいいか。学生に問いかけた。学生たちは２班に分かれてアイデアを出し合った。

　ラインでは「ニュースと日常のつながりが大事。今日どこで、どんなイベントがあるかの情報は知りたい。ラインは県外の人も見ているので、開催時期に合わせて花火大会や祭りの情報があれば、誘客効果も期待できる」「去年や数年前の今日、こんなニュースがあったという話題は興味がある」などの意見があった。

　インスタグラムでは「季節のプレゼント情報。例えばクリスマスに田辺地域の店で、２千～３千円で買えるプレゼントを何店舗か紹介してほしい」「新聞社と商店のコラボで、インスタをフォローすれば特典を付ける」などの提言が出た。

　田辺高校１年の野村栄斗さんは「将来の起業のため、さまざまな交流がしたかった。新聞は何重ものチェックをしながら迅速に情報発信しており、プロフェッショナルを感じた。そうした面がもっと伝わるといい」と話した。

　同３年の前芝小羽さんは「観光学部進学を目指していて、地域の魅力を発信している新聞社に興味があった。知っている人が記事に取り上げられると話題になる。そんな広がりがバズるということだと思う」と述べた。

　小山雄希智社長は「若者にはネット上の情報が生活に溶け込んでいる。若者と一緒に歯車を回していく感覚が必要だと感じた」と話した。